コラム

2022/07/02

スタッフの再エネシフトを支援する意義3

スタッフの再エネシフトを支援する意義3

猛暑が続いていますが皆さん元気にお過ごしでしょうか。 電力ひっ迫に関するニュースが連日報道されていましたが、だからといって火力発電や原発に回帰するのではなく、今こそ改めて再生可能エネルギーにシフトすることは言うまでもありません。 

そこで今回は、企業が再生可能エネルギーへのシフトを後押しするおすすめの取り組みをご紹介します。 それは、「社員等に再生可能エネルギーへのシフトをすすめること」です。

私は、IDEAS FOR GOODというウェブメディアのライターもしているのですが、このメディアを運営するハーチ株式会社が6月から業務委託パートナーに対し、再エネ100%の電力を使用・導入している場合、電力の一部を補助する取り組みをはじめました。 企業単位で再エネ電力を選択している会社は増えつつありますが、さらに一歩進んで社員や事業委託スタッフの再エネを支援することにはどんな意義があるでしょうか。

まずは環境負荷の低減。一般家庭のCO2排出量の約半分は電気由来。ですので、再エネ由来の電気にシフトするだけで単純にCO2をおよそ半減することができます。つまり、スタッフが再エネ電気にシフトすればするほど...CO2は大幅に削減できます。

次に、教育効果。再生可能エネルギー100%の電力を提供する会社は多数あります。再生可能エネルギーにはどんな種類があるのか、どこでどう発電しているのか、それぞれの会社が思い描く社会ビジョンやメッセージをみながら選別していくだけでも、エネルギーについて考える重要な機会になるでしょう。そのプロセスで得た視点や知識は仕事をすすめる上でも役立つはずです。

最後は、企業価値の向上。今や企業の環境や社会に配慮した取り組みは当たり前ですが、その項目の一つとして自ら再生可能エネルギーにシフトをするだけではなく、社員や業務委託スタッフにまで広げて再エネを推進していることはより付加価値のある取り組みとして社会に評価されることでしょう。

スタッフの再エネシフトは、当事者の家族や友人、その人たちが働く組織のエネルギー選択にも影響を与えるかもしれません。そう考えると、波及効果も期待できますね。

スタッフの再エネシフト支援は、大がかりな設備も、大規模な資金もいりません。2050ネットゼロに向けた次の一手としてぜひ、みなさんの組織でも導入してみてはどうでしょうか。



<参考>
パートナーの皆さま向け「再エネ100%電力補助」をスタートします

電力会社の選び方のコツはこちら(リンク